ストレスと株価の相関を、男女別に見ると、次のようになっていました。

	男女別	相関係数
	男性	-0.78
	女性	-0.56

（青色部分は、相関係数0.7以上または、-0.7以下。以下同じ）

　男性は、ストレスと株価が強い連動（逆相関の関係）を示していましたが、女性は、株価との連動はあまり強くありませんでした。




　年代別に見ると、次のようになっていました。

	年代別	相関係数
	10代以下	-0.50
	20代	-0.60
	30代	-0.79
	40代	-0.78
	50代以上	-0.79

　年代の高い人のほうが、ストレスと株価の連動が強く、年代の低い人は、あまりストレスとの連動が見られませんでした。




　雇用形態別に見ると、次のようになっていました。

	正規・非正規別	相関係数
1	正規	-0.76
2	非正規	-0.49
3	学生	-0.49
4	主婦	-0.40
5	無職	-0.28

（＊男女年代別構成比による調整値との相関）


　正規雇用者は、ストレスと株価の連動が強いのに対して、非正規雇用者（派遣社員、パート、アルバイト）は株価との連動があまり見られませんでした。さらに、主婦、学生、無職の順で、株価との連動が減っていました。

　「ストレスと株価の連動」は、職業や雇用形態などに影響を受けているようです。




　職業別に見ると、次のようになっていました。

	職業別	相関係数
1	会社員	-0.77
2	団体職員	-0.72
3	公務員	-0.66
4	学校法人職員	-0.64
5	パート	-0.54
6	自営業	-0.51
7	派遣社員	-0.50
8	学生	-0.49
9	医療法人職員	-0.45
10	アルバイト	-0.42
11	主婦	-0.40
12	無職	-0.28
13	店舗職員	-0.23
14	事務所職員	-0.15

（＊男女年代別構成比による調整値との相関）

　対象人数が少ない職業もあり、明確なことはわかりませんが、会社員などビジネス要素の強い職業のほうが、公務員、学校法人職員、医療法人職員などより、「ストレス」と「株価」の連動が強いようです。




　大都市と地方では、次のようになっていました。大都市部としては、人口の多い上位７都府県（東京、神奈川、大阪、愛知、埼玉、千葉、兵庫）を選び、それ以外の道府県と区分しました。

	人口別	相関係数
1	人口上位７都府県	-0.77
2	他道府県	-0.53

（＊男女年代別構成比による調整値との相関）

　人口の多い上位７都府県のほうが、ストレスと株価の関係が強くなっていました。大都市部のほうがストレスと株価との連動が強いようです。




　地域別に見ると、次のようになっていました。

	地域別	相関係数
1	首都圏	-0.80
2	中国	-0.67
3	北信越	-0.57
4	関東	-0.57
5	北海道	-0.54
6	九州	-0.48
7	近畿	-0.45
8	東北	-0.45
9	四国	-0.44
10	東海	-0.39

（＊男女年代別構成比による調整値との相関）

　首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）の人の場合は、ストレスと株価の関係が強くなっていました。