10年間のストレスの推移を見ると、明らかにストレスレベルが上昇し始めた月があります。それは、2008年9月です。

　この時期の大きな出来事としては、アメリカでリーマンショックが起こり、日経平均株価が急落しています。

　下記グラフは10年間のストレスの推移です。
　リーマンショック前までは、ストレスは常に低い値を示していましたが、2008年9月から10月にかけて急上昇しています。リーマンショックがストレスに大きく影響を与えた可能性が高いと推測されます。

　　＜ヒストリカル・チャート＞



　「リーマンショックの影響」は、アメリカのデータとも整合しています。

　アメリカ心理学協会（ＡＰＡ）の2008年のストレス調査によれば、リーマンショック後の2008年9月に経済要因によるストレスが急増しています。同年4月と9月の比較では、「経済がストレス要因だ」と回答した人は66％から80％に大幅に増えています。

　リーマンショックの時期は、ストレスが急激に上昇し始めた「第１の転換期」です。



　リーマンショック以降、4年ほどは、ストレスが高い時期が続きました。

　しかし、2012年12月に政権交代があり、アベノミクスによって株価が上昇し始めてからは、ストレスレベルが下がり始めています。この時期が「第２の転換期」と言えます。

　それ以降は、2014年4月の消費税増税前後にややストレスレベルが上がりましたが、全体としては下降傾向にあります。



　上記のデータから、経済要因がストレスに大きな影響を与えていることが推測できますので、10年間トータルで、「ストレス」と「株価」など経済指標との関連を分析してみました。

　以下は、主な指標との相関係数です。

　■ 株価とストレス

　日経平均株価とストレスの関係を調べてみると、相関係数は「-0.74」でした。相関係数は、0.7以上は高い相関と言われています（-0.7以下は高い逆相関）。「株価が上がるほど、ストレスが減少する」傾向があることが確認されました。


　■ 為替とストレス

　為替レートとの相関をとってみると、相関係数は「-0.71」という値でした。「円高になるほど、ストレスが高くなる」傾向も確認されました。


　なお、学生版ストレスチェックのデータとの相関を調べると、日経平均との相関係数は「-0.16」、為替との相関係数は「-0.34」で、学生のストレスは、経済指標とあまり相関していないことがわかりました。学生の場合、経済以外の要因の影響力のほうが大きいと推測できます。

　総合してみると、社会人のストレスは、株価連動、為替連動が見られるのに対して、学生のストレスは経済要因の影響をあまり受けていないようです。


　通常、相関関係は、因果関係の方向性は示していないと言われます。ただ、「一般の人のストレス」が「株価や為替」に影響を及ぼすという方向性は考えにくいので、「株価や為替」が「一般の人のストレス」に影響する因果関係と見ていいだろうと思います。


　■ 雇用とストレス

　雇用面では、「失業率」よりも「有効求人倍率」のほうがストレスと高い相関を示していました。「有効求人倍率」の好転は「先行きの明るさ」を感じさせるものですから、ストレスに良い影響を与えていると推測できます。


　■ 景気とストレス

　景気ウォッチャー調査（内閣府）の「DI指標」は、ストレスとの相関は見られませんでした。しかし、この指標からは有益な情報が読みとれます。

　各指標（合計、家計、企業、雇用）ともに、「現状判断」よりも「先行き判断」のほうが、ストレスとの相関係数がやや高くなっています。
　ストレスは、現在の状況よりも、「これからどうなるだろうか」「良くなるだろうか」「悪くなるだろうか」という先行きの予測のほうが影響が大きいことを示唆しています。

　「現在の状況」を自分の力だけで変えることは困難なことですが、「これから先どうなるか」という予測は、自分の頭の中で変えることが可能です。ここに、ストレスを軽減させるためのヒントがありそうです。ポジティブな考え方を重視するポジティブ心理学などが有効に働く可能性を示しています。


　株価も、先行きの見通しに基づく指標ですから、「これから先どうなるだろうか」という予測がストレスの重要なカギを握っていると考えられます。


　■ 物価とストレス

　物価指数とストレスの相関は「-0.46」で、それほど高いものではありませんでした。ただ、相関係数の符号が、マイナスになっていることは注目すべき点です。「物価が上がるほど、ストレスは下がり、物価が下がるほど、ストレスが上がる」ことを意味します。

　つまり、「デフレのほうがストレスが大きくなる」ということです。

　一方、学生の場合は、符号がプラスになっていますので「インフレのほうが、ストレスが大きくなる」ようです。

　理由としては、社会人は、労働者（生産者）としてのウェイトが強く、学生は、消費者としてのウェイトが強いためと考えられます。


　ストレス面から見ても、政府・日銀が取り組んでいるデフレ解消は非常に重要な政策と見られます。



　■ 株価（日次、週次、月次、年次）とストレス

　株価とストレスの関係について、日次、週次、月次、年次別に見ると、次のようになっていました。日々の株価と、日々のストレスレベルの相関をとってみると、「-0.56」という値を示していました。株価は日々乱高下することもありますが、それでもストレスとの一定の相関を示しています。週間の傾向で見てみますと、株価とストレスの相関は、「-0.71」となり、高い相関が見られました。

　■ その他の指標とストレス

　このほか、いくつかの指標との関係を調べました。

　・GDP（国内総生産）成長率とは、有意な相関は見られませんでした。

　・NYダウとは、有意な相関が見られましたが、相関係数は「-0.39(**)」で、それほど高いものではありませんでした。

　・同じ「ストレス」という言葉の付く、「金融ストレス指数」（米クリーブランド連邦準備銀行）との相関係数は、「0.23」で、相関は見られませんでした。



　ストレスと株価、ストレスと為替の相関を、グラフで確認してみます。

　ストレスと株価は逆相関の関係ですから、ストレスは反転させて表示しています（ストレスが高いほうがグラフが下がる）。また、細かい変動を取り除くために、それぞれの12か月の移動平均線をグラフ化しています。

　グラフを見ると、ストレスと株価、ストレスと為替には、高い相関が読み取れます。





　グラフでは、株価1万3000円程度、1ドル＝100円程度がターニング・ポイント（ストレスレベルが平均値0.5から上下するポイント）となっています。



　ストレスレベルは、株価が1万3000円を下回ると上昇し、1ドル＝100円を超えて円高になると上昇する傾向が見られます。

　「株価13000円基準」が実際に当てはまっているかを確認するため、取引所が開いていた全日数（2436日分）の株価とストレスデータを調べてみると、約81％の日が「株価13000円基準」に当てはまっていました（株価終値が13000円を超えているとストレスが低く、13000円を下回っているとストレスが高い）。同じく、為替も約81％の日が「1ドル100円基準」に当てはまっていました。

　過去10年間のデータを基準にすれば、「株価13000円」、「為替100円」が、ストレスに気をつけるときの一つの目安と言えます。

　ただし、今後、株価水準が一段階上がる、あるいは、一段階下がるというようなことがあれば、目安は変わってくるでしょう。



　株価がなぜストレスに影響するのでしょうか。詳しくは、こちら をご覧下さい。