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会社概要






 「メンティ mentee」とは、「応援を受ける人」「応援して欲しい人」のことを言います。「メンター mentor(指導者、経験者、応援者)」という言葉から派生した単語です。
 応援して欲しい人に集まってもらえればと願ってネーミングしています。

 私たちは、「応援」をキーコンセプトにして、メンタルヘルスの向上と生活の質(QOL)の向上に貢献してまいりたいと考えています。




●業務内容

  • ストレス・お悩み応援サイト『ストレスケア・ドットコム』の運営
  • ストレスチェックテストの設計請負・製作・ライセンス販売
  • 法人向けメンタルヘルス対策コンサルティング
  • 法人向けメンタルヘルス・マニュアル作成支援、コンテンツ企画・販売
  • メンタリング、カウンセリングなど相談技法の研究および教育
  • ストレスについての調査分析およびデータ販売
  • 各種出版物、研修ビデオ等の企画、執筆、編集   ほか






  • ●サイト・ミッション

     「情報でストレスケアを応援する」


    ●調査データ数

      延べ207万人分


    ●所在地

     東京都港区元赤坂1−5−20 ロイヤル赤坂サルーン308


    ●代表者

     加藤貴之 1962年生まれ。早稲田大学卒業後、米『Forbes』誌日本版編集部、日本産業カウンセリングセンター・コンサルタントを経て、2000年から株式会社メンティグループ代表取締役・コンサルタント。ストレスケア・ドットコム代表。
     主な著書・監修:『ストレス解消ハンドブック』(PHP研究所)、『カウンセリング・マインド養成研修マニュアル1』((財)公務研修協議会、共著)、ビデオ『メンタルケアの聞く技術』(日本経済新聞社、共同監修)ほか。


    ●沿革

    1996年  8月 CIO(カウンセリング・インフォメーション・オフィス)として発足。
    1996年10月 ストレスケア・オンライン(現ストレスケア・ドットコム)サイト開設。
    各種チェックテストの開発・検証開始。
    1996年12月 ストレスチェックテスト サービス開始。
    2000年  3月 携帯電話向けページ開設。
    ワーク・ライフ・バランス・プログラム開始。
    比較エゴグラム・プログラム開始。
    ダイバーシティ・プログラム開始。

    2000年  5月 運営および関連コンサルティング等を行う団体として株式会社化。
    2000年  8月 グローバル(英語)版開設。
    2001年  5月 テクノストレス調査及び情報提供開始。
    2002年  2月 Prize All About Japanスーパーおすすめサイト2002 受賞。
    2006年  1月 「ストレスケア・オンライン」から「ストレスケア・ドットコム」に名称変更。
    2006年  2月 Prize All About スーパーおすすめサイト大賞2006 受賞。
    2006年  5月 各種チェックテストご利用者 延べ200万人突破。
    2006年12月 <サイト開設10周年記念> ストレス・お悩みコーナー開設。
    2007年  3月 開設以来、2,000万ページビュー。
    2007年  5月 ストレス関連調査データ 200万件突破。
    2008年  3月 ストレスケア・ジェーピー(経験談サイト) β版開設。


    ●ストレスケア・ドットコム連絡先

          連絡先メールアドレス(Click!)





    法人様向けメンタルヘルス対策

     職場のメンタルヘルス対策は、とても大切なものとされています。

     当社では、厚生労働省のメンタルヘルス指針に沿った形で、メンタルヘルス対策のコンサルティングをさせていただいています。あわせて、チェックテスト・チェックリストの作成、対応マニュアル作成、コンテンツ提供などの情報支援も行っております。

     また、必要に応じて、海外のガイドラインで示されている効果的なノウハウに基づいたプランのご提案もさせていただいております。


      当社では、主に下記のガイドラインをもとにコンサルティングをさせていただきます。

       ・厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」
       ・厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」

      必要に応じて、下記ガイドラインも活用させていただきます。

       ・米国大統領諮問委員会「トランスフォーミング・メンタルヘルスケア」
       ・米国保健福祉省「ストレス・アット・ワーク」
       ・米国保健福祉省「メンタルヘルス・フレンドリー・ワークプレイス」
       ・欧州委員会「メンタルヘルス・グリーンペーパー」
       ・英国保健省「アクション・オン・スティグマ」
       ・カナダ精神保健委員会「タックリング・スティグマ」
       ・世界保健機関「自殺予防手引き」


    法人様向けメンタルヘルス対策についての考え方

     法人様向けメンタルヘルス対策においては、個人はもとより、企業・組織が発展・繁栄することに資するような形でのメンタルヘルス対策が重要と考えています。
     それは、従業員の方の気持ちの中に、「私たちの会社は発展していきそうな気がする。それにつれて私の生活も良くなっていく気がする」という肯定的な明るい見通しがなければ、良好なメンタルヘルス状態を維持することが難しいと考えられるからです。

     これは、欧州のメンタルヘルスに対する考え方を参考にしています。
     欧州では、「欧州諸国の長期にわたる繁栄と欧州市民のQOL(生活の質)の向上のためにメンタルヘルスが重要」(欧州委員会)とされています。つまり、「今後、私たちの国は発展し、それにともなって、私たちの生活も向上していく」という感覚が心の健康状態の基盤となり、また、それにつながるようなメンタルヘルス対策のあり方が必要と考えられているのです。

     心の健康を保つためには、病気の予防・治療といった観点に留まらず、「将来に対する希望を持てるかどうか」という点が非常に重要とされています。WHO(世界保健機関)の指摘によれば、自殺を考える人の3つの主な感情の一つに、「希望のなさ」が挙げられています。

     国や業界に対して明るい見通しや希望を持てるようにするには、国や業界を挙げた大がかりな取り組みが必要です。しかし、自分の働いている職場が「今後、発展しそうである」という見通しや希望を持てるようにすることは、職場単位で対応可能な場合も少なくありません。

     メンタルヘルス対策は、誰にでも当てはまる答えはない分野とされていますが、従業員の方の気持ちを明るく前向きにするためにも、企業・組織のさらなる発展を応援するメンタルヘルス対策を模索していきたいと考えています。


    法人様向け メンタルヘルス対応マニュアル策定支援



    <事業者・人事労務担当者、管理監督者様向けマニュアル>
    金融機関協会 金融機関様向け メンタルヘルス対応マニュアル(業界分析から計画策定、現場対応まで)




    法人様向け コンテンツ提供



    <紙媒体等へコンテンツのご提供>
    金融機関 役職員様向けハンドブック チェックリスト、対応法
    化粧品会社 役職員様向け小冊子 チェックリスト
    ヘルスケアメーカー 役職員様向けテスト チェックリスト
    生命保険会社 お客様向けパンフレット チェックリスト
    生命保険会社 お客様向け小冊子 チェックリスト
    国公立病院 患者様向けテスト チェックリスト
    医薬品会社 営業資料 データ
    情報サービス会社 社内報 ストレス情報
    学習塾会社 資料 ストレス情報
    システム開発会社 社員向けメールマガジン ストレス情報
    地域保健センター 広報誌 ストレス情報
    厚労省外郭団体 資料 ストレス情報
    システム開発会社 社内報 ワーク・ライフ・バランス情報
    損害保険会社 社内報 ワーク・ライフ・バランス情報
    地方公共団体 職員向け媒体 ワーク・ライフ・バランス情報

     

    <ウェブへのチェックテスト・判定ロジックのご提供>
    人材派遣会社 ウェブ 適職診断
    音楽会社 携帯公式サイト 対処法レコメンデーション

     

    <ソフトウェアへのチェックテストのご提供>
    健康機器メーカー 専用ソフト ストレスチェックテスト

     

    <ストレスケア・ドットコム サイト紹介>
    電話会社 販促ツール サイト紹介
    会計監査法人 採用媒体 サイト紹介
    携帯電話会社 社内報 サイト紹介
    携帯電話会社 販促ツール 携帯サイト紹介
    都道府県国保連合会 広報誌 サイト紹介
    電機メーカー お客様向けメールマガジン サイト紹介
    情報機器メーカー お客様向けメールマガジン サイト紹介
    化粧品会社 お客様向けメールマガジン サイト紹介
    通販会社 お客様向けメールマガジン サイト紹介
    損害保険会社 お客様向けメールマガジン サイト紹介
    リース会社 お客様向けメールマガジン サイト紹介
    テレビ局 視聴者様向けメールマガジン サイト紹介

     

    <イントラネット等からのストレスケア・ドットコムへのリンク>
    電力会社 イントラネット サイト・リンク
    電機メーカー健康管理部門 イントラネット サイト・リンク
    化学メーカー医療部門 イントラネット サイト・リンク
    システム開発会社 イントラネット サイト・リンク
    通信教育会社相談部門 イントラネット サイト・リンク
    自動車会社 研究会ウェブ サイト・リンク
    自動車部品会社労働組合 労働組合ウェブ サイト・リンク
    自動車部品会社労働組合 労働組合ウェブ サイト・リンク
    コンサルティング会社健康保険組合 健保組合ウェブ サイト・リンク
    流通会社健康保険組合 健保組合ウェブ サイト・リンク
    私立大学 ウェブ サイト・リンク
    政府外郭団体 ウェブ サイト・リンク
    都道府県 ウェブ サイト・リンク
    医療法人 多数 ウェブ サイト・リンク



    掲載メディア  詳しくはこちら



    <掲載メディア一覧>
    日本経済新聞 non−no ニューズウィーク日本版
    朝日新聞 CREA 読売ウィークリー
    日刊ゲンダイ SAY  
      MINE  
    NHK MONIQUE  
    フジテレビ OZ Magazine フォーブス日本版
    TV東京 日経ウーマン 日経アソシエ
    テレビ大阪   日経キャリアマガジン
    BS日テレ ヤフーインターネットガイド デューダ
    USEN 日経ネットナビ THE21
         
    TBSラジオ R25 金融ジャーナル
      SPA 近代中小企業
        ナース専科



    法人様向けメンタルヘルス関連 研修ビデオ  (当社協力ビデオ)



    メンタルケアの「聞く」技術
    1 聞く技術の基本
    2 アクティブ・リスニング
    セクハラ相談 応対の基本 セクハラ相談
    加害者ヒアリングの進め方
    ライン(管理監督者)ケア用
    管理監督者が部下の話を聴くスキル
    を高めるための研修ビデオ
    相談窓口(人事担当者)用
    相談窓口担当者が心の面に配慮しながら
    相談者の話を聴くための研修ビデオ
    相談窓口(人事担当者)用
    窓口担当者・調査担当者が加害者とされる人の話を聴くための研修ビデオ


    詳細は、日本経済新聞出版社


    詳細は、日本経済新聞出版社


    詳細は、日本経済新聞出版社



    公的機関 ビデオ配備状況   (2008年1月現在、当社調べ)

    都道府県産業保健推進センターでビデオの閲覧・貸出し等をしています。(○は配備されているセンター)
    閲覧・貸出し等の詳細につきましては、各都道府県産業保健推進センターのホームページをご覧下さい。
      ビデオメイ メンタル・ケアの「く」技術ギジュツ メンタル・ケアの「く」技術ギジュツ セクハラ相談ソウダン 応対オウタイ基本キホン セクハラ相談ソウダン 加害者カガイシャヒアリングのススカタ
      発売ハツバイモト 日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ 日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ 日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ 日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ
               
    1 北海道産業保健推進センター
    2 青森産業保健推進センター    
    3 岩手産業保健推進センター        
    4 宮城産業保健推進センター    
    5 秋田産業保健推進センター      
    6 山形産業保健推進センター        
    7 福島産業保健推進センター    
    8 茨城産業保健推進センター    
    9 栃木産業保健推進センター    
    10 群馬産業保健推進センター    
    11 埼玉産業保健推進センター    
    12 千葉産業保健推進センター    
    13 東京産業保健推進センター  
    14 神奈川産業保健推進センター        
    15 新潟産業保健推進センター        
    16 富山産業保健推進センター      
    17 石川産業保健推進センター        
    18 福井産業保健推進センター  
    19 山梨産業保健推進センター    
    20 長野産業保健推進センター    
    21 岐阜産業保健推進センター  
    22 静岡産業保健推進センター  
    23 愛知産業保健推進センター
    24 三重産業保健推進センター    
    25 滋賀産業保健推進センター  
    26 京都産業保健推進センター        
    27 大阪産業保健推進センター    
    28 兵庫産業保健推進センター    
    29 奈良産業保健推進センター  
    30 和歌山産業保健推進センター    
    31 鳥取産業保健推進センター    
    32 島根産業保健推進センター    
    33 岡山産業保健推進センター    
    34 広島産業保健推進センター
    35 山口産業保健推進センター    
    36 徳島産業保健推進センター        
    37 香川産業保健推進センター    
    38 愛媛産業保健推進センター        
    39 高知産業保健推進センター    
    40 福岡産業保健推進センター    
    41 佐賀産業保健推進センター    
    42 長崎産業保健推進センター    
    43 熊本産業保健推進センター    
    44 大分産業保健推進センター        
    45 宮崎産業保健推進センター    
    46 鹿児島産業保健推進センター    
    47 沖縄産業保健推進センター    



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