メンタルヘルス・コンサルティングの株式会社メンティグループ

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＜当社監修　2009年発売＞

■職場のメンタルヘルス対策
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　＜サイト内関連記事＞

■バンカーのメンタルヘルスケア（金融ジャーナル）

■社長のストレス学　「メンタルヘルス」から「コンディション」に言葉を変えよう（SMBCコンサルティングＭｉＴ）

■企業を強くするメンタルヘルス（フォーブス日本版）

■時間重視派とお金重視派ではどっちが幸せ？（日経キャリア）

■職場のメンタルヘルスケア（近代中小企業）

■３０代ビジネスマンのためのメンタルヘルス術（THE21）

■ワーク・ライフ・バランスとストレス・マネジメント（研修のひろば）

■アクティブ・リスニングを学ぶ（日経ビデオ）

会社概要

●業務内容

法人向けメンタルヘルス・マニュアル策定支援

法人向けハラスメント防止マニュアル策定支援

法人向けメンタルヘルス対策コンサルティング・研修

ストレスチェックテストの設計請負・製作・ライセンス販売

『ストレスケア・ドットコム』の運営

ストレスについての調査分析およびデータ販売

各種出版物、研修ビデオ等の企画、執筆、編集　　　ほか

●所在地

　東京都港区元赤坂１－５－２０　ロイヤル赤坂サルーン３０８

●代表者

　加藤貴之　１９６２年生まれ。早稲田大学卒業後、米経済誌『Forbes』日本版編集部を経て、日本産業カウンセリングセンター・コンサルタント。２０００年から株式会社メンティグループ代表取締役・コンサルタント。
　欧米で広がる「マネジメント・アプローチ（＊）」を中心とした法人向けストレス予防・メンタルヘルス対策のコンサルティング、対応マニュアル策定、役員・管理職研修等を行っている。
　また、ストレス・メンタルヘルス情報サイト「ストレスケア・ドットコム」編集長を兼ねる。

主な著書・監修等：

『ストレス解消ハンドブック』（２００１年、ＰＨＰ研究所）
『カウンセリングマインド養成研修マニュアル』（２０００年、公務研修協議会、共著）
New!!　『ビデオ「メンタルヘルスケア」実践のポイント』（２００９年、ＰＨＰ研究所）
『日経ビデオ・メンタルケアの聞く技術』（２００１年、日本経済新聞出版社）

●サイト受賞

★Prize★ All About Japanスーパーおすすめサイト2002　受賞。

★Prize★ All About スーパーおすすめサイト大賞2006　受賞。

●ご依頼・お問い合わせ等　

　　メールアドレス(Click!)

（メールアドレスは、定期的に変更させていただいております。申し訳ございませんが、広告・ご案内等に関しましては、ご返信させていただいておりませんので、ご了承下さい。）

＊「マネジメント・アプローチ」とは？

　「医療の視点（メディカル・アプローチ）」「法令遵守の視点（リーガル・アプローチ）」以外に、「マネジメントの視点」を重視したアプローチ。

　「医療の視点」「法令遵守の視点」を重視しすぎると、「対策をしないと、自殺や訴訟など大変なことになりますよ」というリスク強調型の教育になりかねない。そうした教育によって正しい行動につながればよいが、むしろ経営者・管理者の不安感・恐怖感を増幅してしまい、「へたなことを言うと、大変なことになるかもしれないから、リスクを減らすために、不調者にはなるべくかかわらないようにしよう」「そういう人は、うちの部署には来ないで欲しい」「できれば、自主的に辞めて欲しい」という好ましくないリスクヘッジの行動を誘発することが多い。

　それによって「ソーシャル・エクスクルージョン（社会的排除）」という社会政策上・人事政策上、最も避けなければならない状態を生んでしまう恐れがある。

　そのため、欧米政府が公表している法人向けメンタルヘルス・ガイドラインは、「リスク」などのネガティブな点を強調せず、日常的「マネジメントの視点」にフォーカスされている。

　欧米の対応策アクションの中には、パフォーマンス・インプルーブメント、アブセンス・マネジメント、カスタマー・サティスファクション、ボトムラインへの好影響など、多様なベネフィットの要素が含まれている。

　当社では、リスクを強調しすぎることなく適度にベネフィットを織り込んだ、バランスの取れた欧米型の「マネジメント・アプローチ」をおすすめしている。

法人様向け　メンタルヘルス対応マニュアル策定支援

＜役員・管理監督者様向けマニュアル＞　５万名様以上の組織（例）
金融機関協会	金融機関役員・監督者様向け	メンタルヘルス対応マニュアル
官公庁	全国監督者様向け	ハラスメント防止マニュアル

厚生労働省の指針のほか、海外のガイドラインを踏まえ、当社の事例を加えて策定を支援いたします。

マニュアル執筆につきましては、時間を要するため、時期によりお引き受けできない場合がございます。

法人様向け　コンテンツ提供

各種チェックテスト・チェックリストは、こちらのページからご依頼下さい。
（既に１００法人以上、８万名様以上にご利用いただいております）
基本料金は、２１０００円＋１コピー１０５円です。

＜紙媒体等へコンテンツのご提供＞
金融機関	役職員様向けハンドブック	チェックリスト、対応法
化粧品会社	役職員様向け小冊子	チェックリスト
ヘルスケアメーカー	役職員様向けテスト	チェックリスト
生命保険会社	お客様向けパンフレット	チェックリスト
生命保険会社	お客様向け小冊子	チェックリスト
国公立病院	患者様向けテスト	チェックリスト
医薬品会社	営業資料	データ
情報サービス会社	社内報	ストレス情報
学習塾会社	資料	ストレス情報
システム開発会社	社員向けメールマガジン	ストレス情報
地域保健センター	広報誌	ストレス情報
厚労省外郭団体	資料	ストレス情報
システム開発会社	社内報	ワーク・ライフ・バランス情報
損害保険会社	社内報	ワーク・ライフ・バランス情報
地方公共団体	職員様向け媒体	ワーク・ライフ・バランス情報
官公庁	職員様向け媒体	ハラスメント防止ノウハウ

＜ウェブへのチェックテスト・判定ロジックのご提供＞
人材派遣会社	ウェブ	適職診断
音楽会社	携帯公式サイト	対処法レコメンデーション

＜ソフトウェアへのチェックテストのご提供＞
健康機器メーカー	専用ソフト	ストレスチェックテスト

＜ストレスケア・ドットコム　サイト紹介＞
電話会社	販促ツール	サイト紹介
会計監査法人	採用媒体	サイト紹介
携帯電話会社	社内報	サイト紹介
携帯電話会社	販促ツール	携帯サイト紹介
都道府県国保連合会	広報誌	サイト紹介
電機メーカー	お客様向けメールマガジン	サイト紹介
情報機器メーカー	お客様向けメールマガジン	サイト紹介
化粧品会社	お客様向けメールマガジン	サイト紹介
通販会社	お客様向けメールマガジン	サイト紹介
損害保険会社	お客様向けメールマガジン	サイト紹介
リース会社	お客様向けメールマガジン	サイト紹介
テレビ局	視聴者様向けメールマガジン	サイト紹介

＜イントラネット等からのストレスケア・ドットコムへのリンク＞
電力会社	イントラネット	サイト・リンク
電機メーカー健康管理部門	イントラネット	サイト・リンク
化学メーカー医療部門	イントラネット	サイト・リンク
システム開発会社	イントラネット	サイト・リンク
通信教育会社相談部門	イントラネット	サイト・リンク
自動車会社	研究会ウェブ	サイト・リンク
自動車部品会社労働組合	労働組合ウェブ	サイト・リンク
自動車部品会社労働組合	労働組合ウェブ	サイト・リンク
石油会社健康保険組合	健保組合ウェブ	サイト・リンク
コンサルティング会社健康保険組合	健保組合ウェブ	サイト・リンク
流通会社健康保険組合	健保組合ウェブ	サイト・リンク
私立大学	ウェブ	サイト・リンク
政府外郭団体	ウェブ	サイト・リンク
都道府県	ウェブ	サイト・リンク
医療法人　多数	ウェブ	サイト・リンク

掲載メディア　　詳しくはこちら

＜掲載メディア一覧＞
日本経済新聞	ｎｏｎ－ｎｏ	ニューズウィーク日本版
朝日新聞	ＣＲＥＡ	読売ウィークリー
日刊ゲンダイ	ＳＡＹ
	ＭＩＮＥ
ＮＨＫ	ＭＯＮＩＱＵＥ
フジテレビ	ＯＺ　Ｍａｇａｚｉｎｅ	フォーブス日本版
ＴＶ東京	日経ウーマン	日経アソシエ
テレビ大阪		日経キャリアマガジン
ＢＳ日テレ	ヤフーインターネットガイド	デューダ
USEN	日経ネットナビ	ＴＨＥ２１

ＴＢＳラジオ	Ｒ２５	金融ジャーナル
	ＳＰＡ	近代中小企業
		ナース専科

法人様向けメンタルヘルス関連　研修ビデオ　　（当社協力ビデオ）


メンタルケアの「聞く」技術１　聞く技術の基本２　アクティブ・リスニング	セクハラ相談　応対の基本	セクハラ相談加害者ヒアリングの進め方
ライン（管理監督者）ケア用管理監督者が部下の話を聴くスキルを高めるための研修ビデオ	相談窓口（人事担当者）用相談窓口担当者が心の面に配慮しながら相談者の話を聴くための研修ビデオ	相談窓口（人事担当者）用窓口担当者・調査担当者が加害者とされる人の話を聴くための研修ビデオ
詳細は、日本経済新聞出版社	詳細は、日本経済新聞出版社	詳細は、日本経済新聞出版社

公的機関　ビデオ配備状況 　　（２００８年１月現在、当社調べ）

都道府県産業保健推進センターでビデオの閲覧・貸出し等をしています。（○は配備されているセンター）
閲覧・貸出し等の詳細につきましては、各都道府県産業保健推進センターのホームページをご覧下さい。


	ビデオ名メイ	メンタル・ケアの「聞キく」技術ギジュツ１	メンタル・ケアの「聞キく」技術ギジュツ２	セクハラ相談ソウダン　応対オウタイの基本キホン	セクハラ相談ソウダン　加害者カガイシャヒアリングの進ススめ方カタ
	発売ハツバイ元モト	日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ	日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ	日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ	日本ニホン経済ケイザイ新聞社シンブンシャ

1	北海道産業保健推進センター	○	○	○	○
2	青森産業保健推進センター	○	○
3	岩手産業保健推進センター
4	宮城産業保健推進センター	○	○
5	秋田産業保健推進センター			○
6	山形産業保健推進センター
7	福島産業保健推進センター	○	○
8	茨城産業保健推進センター	○	○
9	栃木産業保健推進センター	○	○
10	群馬産業保健推進センター	○	○
11	埼玉産業保健推進センター	○	○
12	千葉産業保健推進センター	○	○
13	東京産業保健推進センター	○	○	○
14	神奈川産業保健推進センター
15	新潟産業保健推進センター
16	富山産業保健推進センター			○
17	石川産業保健推進センター
18	福井産業保健推進センター	○	○	○
19	山梨産業保健推進センター	○	○
20	長野産業保健推進センター	○	○
21	岐阜産業保健推進センター	○	○	○
22	静岡産業保健推進センター	○	○	○
23	愛知産業保健推進センター	○	○	○	○
24	三重産業保健推進センター	○	○
25	滋賀産業保健推進センター	○	○		○
26	京都産業保健推進センター
27	大阪産業保健推進センター	○	○
28	兵庫産業保健推進センター	○	○
29	奈良産業保健推進センター	○	○	○
30	和歌山産業保健推進センター	○	○
31	鳥取産業保健推進センター	○	○
32	島根産業保健推進センター	○	○
33	岡山産業保健推進センター	○	○
34	広島産業保健推進センター	○	○	○	○
35	山口産業保健推進センター	○	○
36	徳島産業保健推進センター
37	香川産業保健推進センター			○	○
38	愛媛産業保健推進センター
39	高知産業保健推進センター	○	○
40	福岡産業保健推進センター	○	○
41	佐賀産業保健推進センター	○	○
42	長崎産業保健推進センター	○	○
43	熊本産業保健推進センター	○	○
44	大分産業保健推進センター
45	宮崎産業保健推進センター	○	○
46	鹿児島産業保健推進センター	○	○
47	沖縄産業保健推進センター	○	○

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